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土地付き太陽光のメリット

現在、大きく拡がりを見せている土地付き太陽光発電ですが、
なぜここまでの拡がりを見せているのでしょうか?
その理由となる土地付き太陽光発電のメリットを
弊社独自の強みと合わせて紹介しております。

その1. 土地がなくても大丈夫!

一般的な10kw未満の家庭用太陽光発電であれば家の屋根に設置できますが、10kw以上の産業用太陽光発電の場合、設置面積が足りず、場合によっては設置するための土地を探さないといけません。土地付き太陽光発電の場合、土地と太陽光発電がセットになって販売されているので、改めて土地を探したりする必要はありません。つまり、土地を持っていなくても産業用太陽光発電のオーナーになれます。 さらに弊社がご用意する土地は太陽光発電所に適した日当たりの良い土地を厳選しております。
また、弊社の場合はメンテナンスプランもございますので、20年間安心して売電することが可能です。

土地がなくても大丈夫!

その2. 自己資金なしでも始められる!

自己資金なしでも始められる!

土地付き太陽光発電の販売価格は決して安くはなく、自己資金のみで始めるには少しハードルが高いです。しかしながら、銀行・政策金融公庫・信販会社からの融資を活用することによって、少ない資金で物件を購入することが可能です。場合によっては自己資金ゼロでも購入することができるでしょう。
弊社の場合は弊社は新生銀行グループ 株式会社アプラスと業務提携しております。
アプラスのローンは固定金利なので金利の変動は左右される心配はございません。
また、無担保でローンが組めて審査もすぐに完了します。
お客様にご用意して頂くのは申込書のみで、その後の面倒なやりとりは全て弊社にお任せください!

その3. 高利回り!

弊社の土地付き太陽光物件のほとんどが利回り12%以上です!
土地付き太陽光発電所の多くは、大規模な発電所を区分けして販売しております。
それにより、建設費用を抑えることができ、高利回りを実現できます。
また、土地付き太陽光発電の場合は20年間の固定価格買取制度があり、マンションや駐車場などの 不動産よりも安定した収入が見込めます。

高利回り!

その4. 節税対策

節税対策

グリーン投資減税や生産性向上設備投資税制などは終了しましたが、2017年からは中小企業等経営強化法や設備投資による法人税の制度を活用することで節税対策が可能です。
中小企業等経営強化法では購入した年に100%経費として計上できる上、税額控除が受けられるため、高い節税効果が期待できます。
この制度は2021年3月31日までとなっているので、制度適用を目指す場合はそれまでに太陽光発電事業への参入が必要です。

その5. 収益が安定している

土地付き太陽光発電は固定価格買取制度があるので、制度が適用されている期間(20年)は安定した収益が見込めます。収益不動産の場合、インフレ時には値上がりにより収益増が見込めますが、デフレや空室による収益低下に繋がるリスクもあります。このように、固定価格買取制度が低起用されている期間は太陽光発電の方が低リスクで安定した投資と言えます。

収益が安定している